健康格差~都道府県の平均寿命や健康寿命の格差は?原因は?埼玉県は?
ときおりテレビや新聞などで報道される、都道府県別の平均寿命や健康寿命。
気にならないようで、やっぱり何となく気になりますよね。
先日、1990年からの25年間で、平均寿命が4.2歳伸びた一方で、平均寿命が最も長い県と、短い県の差が0.6歳広がったという研究成果が発表されました。
平均寿命は伸びているのに、都道府県の格差は広がっている?
一緒に見ていきましょう。
健康格差~都道府県の平均寿命や健康寿命の格差は?
都道府県の平均寿命格差は?
研究は、東京大学と米国ワシントン大学の共同チームで実施されたもので、平均寿命の都道府県格差は、1990年から2015年までの25年間で拡大したという結果がまとまりました。
研究では厚生労働省などのデータを使って分析したところ、男女合わせた日本人の平均寿命は1990年の79.0歳から2015年の83.2歳まで4.2歳上昇したことがわかったようです。
都道府県別で見ると、1990年に最も平均寿命が長い長野県(80.2歳)と、最も短い青森県(77.7歳)の差は2.5歳だったのですが、2015年には、最も長い滋賀県(84.7歳)と最も短い青森県(81.6歳)の差は3.1歳で、25年間で、その差は0.6歳広がったことになります。
平均寿命順位/調査年 | 1990年 | 2015年 | 差 (年) |
||
都道府県 | 平均寿命 | 都道府県 | 平均寿命 | ||
1位 | 長野県 | 80.2歳 | 滋賀県 | 84.7歳 | 4.5歳 |
47位 | 青森県 | 77.7歳 | 青森県 | 81.6歳 | 3.9歳 |
差(順位) | ー | 2.5歳 | ー | 3.1歳 | 0.6歳 |
平均寿命が延びたことは喜ばしいことだと思いますが、反対に都道府県の格差は広がってしまったのですね。
「健康寿命」の都道府県格差は?
先ほどの結果は「平均寿命」に関するものでしたね。
では、「健康寿命」についてはどうだったのでしょうか。
健康で過ごす期間を示す「健康寿命」は、1990年に最も長い長野県(71.5歳)と最も短い高知県(69.2歳)の差は2.3歳でした。
ところが、2015年には最も長い滋賀県(75.3歳)と最も短い青森県(72.6歳)の差は2.7歳となり、平均寿命と同様、その差は0.4歳も拡大してしまっています。
健康寿命順位/調査年 | 1990年 | 2015年 | 差 (年) |
||
都道府県 | 平均寿命 | 都道府県 | 平均寿命 | ||
1位 | 長野県 | 71.5歳 | 滋賀県 | 75.3歳 | 3.8歳 |
47位 | 高知県 | 69.2歳 | 青森県 | 72.6歳 | 3.4歳 |
差(順位) | ー | 2.3歳 | ー | 2.7歳 | 0.4歳 |
健康格差の原因は?
こうした健康格差について、研究チームでは、1人当たりの医療費や人口当たりの医師数などのほか、生活習慣などのリスク要因との関係を分析したものの、明確な関係性は見いだせなかったようです。
一方、各都道府県の年齢構成の違いを考慮して補正した、人口10万人当たりの死亡率については、1990年の584.1人から、2015年の414.8人まで29%減少しているものの、2005年以降は低下率が鈍化しています。
病気になる要因は、2015年では、食習慣や喫煙など生活習慣が最も高く、次いで高血圧や高コレステロールなどメタボリック症候群関連でした。
特に男性は、喫煙が死亡の18.9%に関係し、女性は塩分が高いなど不健康な食事が死亡の18.0%に関係していました。
男性も、不健康な食事は死亡の18.8%に関係し、喫煙に次いで高かったようです。
いつでも健康のもとは、規則正しい「生活」と「食事」なのですね。
健康格差~埼玉県ではどうなの?
ワタシの住む埼玉県ではどうだったのでしょうか。
埼玉県の平均寿命は、1990年が79.0歳、2015年が82.8歳でしたので、3.8歳伸びたことになります。
その一方で、男女合わせた日本人の平均寿命は1990年の79.0歳から2015年の83.2歳まで4.2歳上昇したことがわかっていますので、全国の平均寿命との差は、0.4歳あることになります。
平均寿命の全国順位も、1990年の第22位から、第35位に下がっています。
埼玉県に住むワタシからみると何とも残念な気がします。
高校サッカーは何度も全国制覇していますし、高校野球だって、初めて夏の大会で優勝しましたので、体力的には充分かと思います。
がんばれ、サイタマ!
まとめ
この研究で、1990年以降、日本では平均寿命、健康寿命ともに伸び、死亡率も多くの疾患で減少していることが明らかになりました。
一方で、健康の増進は2005年以降鈍化傾向にあり、都道府県間の健康格差は拡大傾向にあることもわかりました。
こうした健康格差について、1人当たりの医療費や人口当たりの医師数、生活習慣などのリスク要因との関係性は見いだせていません。
研究チームの渋谷教授は、「喫煙対策は喫緊の課題。男女とも食生活の見直しも不可欠」と指摘していて、「今後、こうした都道府県間の格差をさらに詳しく分析し、実態を踏まえた対策を打ち出すことが必要」と訴えています。
もう一度言いますよ。
もっとがんばれ、サイタマ!
■ おすすめトピック ■